空室対策は最も重要な業務です！

賃貸住宅のオーナーさんにとって、一番大切な業務は、所有する物件の「空室対策」であることに異論を唱える方はいないと思います。

オーナーさんがとるべき「空室対策」は様々ありますが、特に重要なのは次の三つに集約されます。

　まず一つ目は、「自分の物件の競争力を高めること」、二つ目は、「競争力を高めた物件を多くの入居希望者の目に触れるようにすること」、三つ目は、「一旦入居した入居者にできるだけ長く入居してもらうこと」。

　特に、一つ目の「物件の競争力を高めること」は、賃貸住宅を経営するうえで、その経営が成功するか、失敗するかを決めるとても重要な要素となります。

　「物件の競争力を高める」対策の中で、オーナーさんが一番やってはいけないことは、何の考えもなく、ただ単純に家賃を下げてしまうことです。

　考えなしで単純に家賃を下げることは、一時的には、空室を埋めることができるので「物件の競争力が上がった」と錯覚してしまいますが、長期的な視点で考えると、じわじわと「物件の競争力を下げていること」につながってしまいます。

　何の考えもなく家賃を下げることは、「家賃値下げの負のスパイラル」に陥ってしまう危険性があるからです。

　「家賃値下げの負のスパイラル」とは、「空室が増える」→「家賃を下げて募集する」→「収益が悪化する」→「物件にお金をかけられず物件が陳腐化する」→「陳腐化するのでさらに空室が増える」→「さらに値下げしないと入居が決まらない」…という悪循環のことを言います。

　「空室対策」を考えるオーナーさんは、家賃を下げることには、常に慎重でなければなりません。

　長期的な目線で「空室対策」を考えるなら、かけるべきところには、きちんとお金をかけて、物件の価値を上げるための設備投資をしっかりと行っていくことが必要となります。

　物件の競争力をあげるための設備投資（リノベーション）の一例は以下の通りです。

　限られた資金の中で「空室対策」のための設備投資（リノベーション）を行うわけですので、その設備投資（リノベーション）が、投資として効率的なのかどうか、また、いくつかある設備投資の案の中で、費用対効果が高い投資はどれなのかを、検討するための指標が必要となります。

　その指標がなければ、他の投資に比べて、リノベーションすることが適切なのか判断できません。

　そのような時に活用していただきたいのが、不動産の投資分析の考え方です。

　ＣＰＭの有資格者による投資分析は、建物を新築する際や、物件を購入する際に利用するだけではなく、「空室対策」のための設備投資（リノベーション）をする際にも活用できます。

　投資分析にご興味がございましたら、中京ハウジング(株)までお気軽にご相談下さい。